年収別の未婚率:30代前半の男性の未婚率が下がるのは年収600万円まで。1,250万円までは2〜3割のまま

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30〜34歳の働く男性の未婚率は、年収250〜300万円で69%、300〜400万円で55%、600〜700万円で27%です(総務省「就業構造基本調査」2022年から本サイトで集計)。年収が上がるほど未婚率は下がりますが、下がるのは600万円前後までで、600万〜1,250万円はどの階級も22〜30%にとどまります。そのため未婚の30〜34歳男性で年収500万円以上は21%と、同年代の働く男性全体(34%)より少なくなります。

結論:男性の未婚率は年収600万円前後まで下がり、その先は横ばい

30〜34歳の働く男性の未婚率は、年収250〜300万円で約69%、300〜400万円で約55%、600〜700万円で約27%です※1。年収が上がるほど未婚率は下がりますが、下がるのは年収600万円前後までで、1,250万円までの階級はどれも2〜3割のままです。

  • 年収300万円台と600万円台では、30代前半の未婚率が約2倍違う。
  • 年収600〜1,250万円では、年収が高いほど未婚率が低いという関係は見えない。
  • 未婚の男性だけで数えると、年収500万円以上の割合は同年代全体より小さい。

男性の未婚率は、年収600万円までは大きく下がる

図のとおり、30〜34歳でも35〜39歳でも、男性の未婚率は年収が上がるにつれて下がります。30代前半では、年収300万円台の未婚率は600万円台の約2倍で、年収の差に応じて未婚率も大きく違います。

年収階級別に見た男性の未婚率(有業者。横軸は年収の階級の上限で単位は万円)。総務省「就業構造基本調査」2022年 表04000 から本サイトで集計0%25%50%75%100%〜50〜100〜150〜200〜250〜300〜400〜500〜600〜700〜800〜900〜1000〜125030〜34歳35〜39歳
年収階級別に見た男性の未婚率(有業者。横軸は年収の階級の上限で単位は万円)。総務省「就業構造基本調査」2022年 表04000 から本サイトで集計
年収30〜34歳35〜39歳
0〜50万円70.1%63.8%
50〜100万円84.4%60.2%
100〜150万円80.4%69.1%
150〜200万円80.9%73.0%
200〜250万円73.5%62.8%
250〜300万円69.5%53.8%
300〜400万円55.3%45.2%
400〜500万円41.7%33.0%
500〜600万円31.9%22.2%
600〜700万円26.5%19.6%
700〜800万円22.2%18.0%
800〜900万円30.4%16.2%
900〜1000万円27.9%6.4%
1000〜1250万円23.9%14.5%

出典:総務省 就業構造基本調査(2022年)表04000 から集計(e-Stat のデータを加工して作成)

年収600万円を超えると、未婚率はほとんど下がらない

30〜34歳では、年収600万円から1,250万円までのどの階級も、未婚率は22〜30%の間にとどまります※2。表のとおり、600万円より上では年収の順に未婚率が並ぶこともありません。35〜39歳でも、600万円から先はゆるやかにしか下がらず、600万円までの下がり方とは比べものになりません。

「年収をもっと上げれば結婚しやすくなる」という関係は、統計の上では600万円前後までしか見えません。ただしこれは同じ年に年収と配偶関係を調べた数字の相関です。年収が上がったから結婚したのか、結婚したから働き方が変わって年収が上がったのかは区別できず、年収を上げれば結婚できると保証するものではありません。

年収300万円台でも、30代前半の半数近くは結婚している

未婚率が高い階級でも、結婚している人は珍しくありません。年収300〜400万円の30〜34歳の男性は、45%が結婚しています※3。表のとおり35〜39歳では過半数です。年収が低い階級は未婚率が高いものの、結婚している人も多くいます。

年収既婚(30〜34歳)既婚(35〜39歳)
200〜250万円26.5%37.2%
250〜300万円30.5%46.2%
300〜400万円44.7%54.8%
400〜500万円58.3%67.0%
500〜600万円68.1%77.8%

出典:総務省 就業構造基本調査(2022年)表04000 から集計(e-Stat のデータを加工して作成)

未婚の男性だけで見ると、年収500万円以上は同年代全体より少ない

年収の高い階級ほど未婚率が低いので、未婚の男性だけを数えると、高い年収の人の割合は同年代全体より小さくなります。30〜34歳の働く男性全体では34%が年収500万円以上ですが、未婚の男性に絞ると21%です※4。相手に「年収500万円以上」を求めると、同じ年代の未婚の男性の中では約5人に1人に絞られます。年収の条件は、同年代全体の数字ではなく、未婚の人の中での割合で考える必要があります。

年収500万円以上の割合働く男性全体未婚の男性
30〜34歳34.0%20.7%
35〜39歳44.4%24.1%

出典:総務省 就業構造基本調査(2022年)表04000・表04200 から集計(e-Stat のデータを加工して作成)

女性は、男性ほど年収で未婚率が動かない

30〜34歳の働く女性では、年収150〜400万円の未婚率は49〜50%でほぼ横ばいで、150万円未満の層で低くなります。表のとおり、年収とともに未婚率が大きく下がるのは男性だけで、この記事の「600万円で下げ止まる」も男性についての話です。

年収(30〜34歳)男性の未婚率女性の未婚率
0〜50万円70.1%23.0%
50〜100万円84.4%17.9%
100〜150万円80.4%28.1%
150〜200万円80.9%49.1%
200〜250万円73.5%50.2%
250〜300万円69.5%49.9%
300〜400万円55.3%49.4%
400〜500万円41.7%43.2%
500〜600万円31.9%41.2%
600〜700万円26.5%37.6%

出典:総務省 就業構造基本調査(2022年)表04000 から集計(e-Stat のデータを加工して作成)

自分の年収の位置は、未婚の同年代の中で確かめる

婚活で比べられるのは、同年代の未婚の人です。自分の年収が未婚の同年代の中で上位何%かは未婚の年収偏差値で、既婚の人も含めた同年代全体での位置は年収偏差値で確かめられます。男性の場合、未婚の中で見ると、全体で見るより自分の位置は高めに出ます。

どこで婚活するかを考えるなら、年収の額で入会を断られることを心配する必要はあまりありません。主要な結婚相談所の多くは、定職や安定した収入があれば年収の額で入会を制限していません(結婚相談所の年収条件)。

結婚相談所を比べるときは、出会える人数は連盟(システム)ごとの会員数で、費用は結婚相談所の料金比較で確かめておくと、選びやすくなります。

年収別の未婚率についてよくある質問

年収別の未婚率はどのくらいですか?
30〜34歳の働く男性の未婚率は、年収250〜300万円で69%、300〜400万円で55%、400〜500万円で42%、500〜600万円で32%、600〜700万円で27%です(総務省「就業構造基本調査」2022年から本サイトで集計)。600万〜1,250万円はどの階級も22〜30%で、この範囲では年収が高くても未婚率は下がりません。
年収300万円台の男性は結婚できないのですか?
いいえ。年収300〜400万円の男性のうち既婚の人は、30〜34歳で45%、35〜39歳で55%です(総務省「就業構造基本調査」2022年)。年収が上の階級より未婚率は高いものの、結婚している人も多くいます。
未婚男性の年収はどう分布していますか?
未婚で働く30〜34歳の男性のうち、年収500万円以上は21%です(35〜39歳では24%)。同じ年齢の働く男性全体では34%なので、未婚の男性に絞ると年収500万円以上の割合は小さくなります(総務省「就業構造基本調査」2022年から本サイトで集計)。
女性も年収が高いほど未婚率が低いのですか?
30〜34歳の働く女性では、年収150〜400万円の未婚率が49〜50%でほぼ横ばいで、150万円未満で18〜28%と低くなります。男性のように年収とともに未婚率が大きく下がる形ではありません。

注記

  1. ※1総務省「就業構造基本調査」(2022年)表04000 の、有業者の「主な仕事からの年間収入・収益」の階級ごとに、その階級の人のうち配偶関係が未婚の人の割合を求めた値です。仕事をしていない人は含みません。
  2. ※21,250万円以上の2つの階級は人数が少なく、値が大きく振れるので図と表から外しました。30〜34歳の男性では1,250〜1,500万円が60.2%、1,500万円以上が7.1%です。表に載せた階級でも、30〜34歳の800〜900万円(30.4%)が700〜800万円(22.2%)より高いことや、35〜39歳の900〜1,000万円(6.4%)が前後の階級より低いことは、人数の少なさによる振れと考えられます。
  3. ※3この記事の「既婚」は配偶関係が未婚以外の人で、離別・死別を含みます。
  4. ※4有業男性全体の割合は、同じ調査の年齢階級別の年収分布(表04200)から求めました。未婚の男性の割合は、表04000 の未婚の有業者の所得階級別の分布から求めています。

参考文献

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出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/)の各種統計を加工して作成。本記事の数値は e-Stat 等のデータを加工して算出した参考値であり、政府の公式見解・試算を示すものではありません。 各統計の年次・取得日はデータソースに掲載しています。