女性の年収の中央値は30代で約235〜265万円:未婚なら約280万円、既婚は「150万円未満」とそれより上の2つの山に分かれる

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働く女性の年収の中央値は、30〜34歳で約265万円、35〜39歳で約234万円です(総務省「就業構造基本調査」2022年・有業者)。ただし未婚と既婚では分布の形が違い、未婚の女性だけなら約285万円・約278万円、既婚の女性だけなら約246万円・約213万円になります。35〜39歳で働く既婚の女性は39%が年収150万円未満で(未婚は15%)、年収500万円以上の割合は未婚と大きくは変わりません。

結論:女性の年収の中央値は、結婚しているかどうかで分けて見る

働く女性の年収の中央値は、30〜34歳で約265万円、35〜39歳で約234万円です※1※4。ただしこれは形の違う2つの分布を混ぜた値です。未婚の女性だけなら約285万円・約278万円、既婚の女性だけなら約246万円・約213万円になります※2。女性の年収は1つの山ではなく、未婚の女性は1つの山に、既婚の女性は低い年収とそれより上の2つの山に分かれます。平均や中央値を1つだけ見ると、どちらの実態ともずれます。

  • 既婚の女性は、年収150万円未満の層と、未婚と同じ水準で働く層に分かれている。
  • 未婚の女性の中央値は、年齢を重ねてもほとんど変わらない。
  • 自分の年収を比べるなら、同じ年代の未婚の女性と比べる。
年齢働く女性全体未婚既婚
30〜34歳約265万円約285万円約246万円
35〜39歳約234万円約278万円約213万円

出典:総務省 就業構造基本調査(2022年)表04000 から集計(e-Stat のデータを加工して作成)

既婚の女性の年収は、低い山と高い山の2つに分かれている

35〜39歳で働く既婚の女性は、39%が年収150万円未満で、未婚の女性(15%)の倍以上です。それでいて年収500万円以上の割合は、未婚の女性と大きくは変わりません。図のとおり※3、未婚の女性の分布は200万円台に山が1つあるだけですが、既婚の女性の分布には100万円前後の山と、未婚と同じ200万円台の山の2つがあります。

低い山は、配偶者の扶養の範囲やパートで働く人が多い層、高い山は結婚後もフルタイムで働き続けている層と考えられます。図のとおり、既婚の女性の中央値が低く出るのは、全員の年収が少しずつ低いからではなく、主に低い山の人数が多いからです。

35〜39歳で働く女性の年収の分布(横軸は万円、縦軸は50万円幅あたりの割合)。総務省「就業構造基本調査」2022年 表04000 から本サイトで集計0.0%5.0%10.0%15.0%20.0%0〜5050〜100100〜150150〜200200〜250250〜300300〜400400〜500500〜600600〜700未婚の女性既婚の女性
35〜39歳で働く女性の年収の分布(横軸は万円、縦軸は50万円幅あたりの割合)。総務省「就業構造基本調査」2022年 表04000 から本サイトで集計
35〜39歳中央値150万円未満500万円以上
未婚の女性約278万円15.2%13.5%
既婚の女性約213万円38.6%10.1%
働く女性全体約234万円31.7%11.1%

出典:総務省 就業構造基本調査(2022年)表04000 から集計(e-Stat のデータを加工して作成)

未婚の女性の中央値は、年齢を重ねてもほとんど変わらない

未婚の女性の中央値は、25〜29歳から50〜54歳まで約278万円〜約305万円の間でほぼ横ばいです。年齢とともに増えるのは年収500万円以上の層で、その割合は5%から24%に上がります。真ん中の人の年収は変わらず、上の層だけが厚くなる形です。

ただし、未婚の男性の中央値も約338万円〜約374万円の間でほぼ横ばいで、これは女性に限った話ではありません。年齢が上がるほど未婚のまま残る人の顔ぶれが変わることが表れていると考えられます。同じ年の年齢別の数字で、同じ人の年収の推移を追ったデータではありません。

年齢別に見た未婚の男女の年収の中央値(有業者)。総務省「就業構造基本調査」2022年 表04000 から本サイトで集計0万円100万円200万円300万円400万円25〜29歳30〜34歳35〜39歳40〜44歳45〜49歳50〜54歳未婚の男性未婚の女性
年齢別に見た未婚の男女の年収の中央値(有業者)。総務省「就業構造基本調査」2022年 表04000 から本サイトで集計

出典:総務省 就業構造基本調査(2022年)表04000 から集計(e-Stat のデータを加工して作成)

年齢で中央値が上がるわけではないので、年収を上げたいなら、働き方や職場を見直すのも1つの手です。

年齢別に見た、未婚と既婚の女性の年収

どの年齢でも、既婚の女性は150万円未満の割合が未婚の女性より高く、中央値は低く出ます。働く女性全体の中央値が年齢とともに下がって見えるのは、既婚の女性の割合が増えることが一因と考えられます。

年齢中央値(全体)中央値(未婚)中央値(既婚)150万円未満(未婚)150万円未満(既婚)500万円以上(未婚)500万円以上(既婚)
25〜29歳約281万円約286万円約262万円10.9%24.1%5.0%5.8%
30〜34歳約265万円約285万円約246万円13.3%31.3%10.7%10.6%
35〜39歳約234万円約278万円約213万円15.2%38.6%13.5%10.1%
40〜44歳約222万円約291万円約197万円15.9%42.7%16.9%11.5%
45〜49歳約217万円約300万円約194万円14.8%42.6%19.7%12.6%
50〜54歳約207万円約305万円約184万円16.6%43.8%24.0%12.0%

出典:総務省 就業構造基本調査(2022年)表04000 から集計(e-Stat のデータを加工して作成)

婚活では、同じ年代の未婚の女性と比べる

婚活で自分の年収がどの位置にあるかを知りたいなら、比べる相手は既婚の女性を含めた全体ではなく、同じ年代の未婚の女性です。全体と比べると、既婚の女性の低い山を含むぶん、自分の位置が高めに出やすくなります。同年代の未婚の女性の中で上位何%かは未婚の年収偏差値で、働く人全体の中での位置は年収偏差値で確かめられます。結婚後の共働きの世帯年収が日本の世帯の中でどのくらいかは世帯年収偏差値で計算できます。

結婚相談所を比べるときは、出会える人数は連盟(システム)ごとの会員数で、費用は結婚相談所の料金比較で確かめておくと、選びやすくなります。

女性の年収の中央値についてよくある質問

女性の年収の中央値はいくらですか?
総務省「就業構造基本調査」(2022年)で働く女性の年収の中央値は、30〜34歳で約265万円、35〜39歳で約234万円です。未婚の女性だけなら約285万円・約278万円、既婚の女性だけなら約246万円・約213万円です。仕事をしていない人は含みません。
独身女性の年収の中央値はいくらですか?
未婚で働く女性の年収の中央値は、25〜29歳から50〜54歳まで約278万円〜約305万円の間で、年齢によってあまり変わりません(総務省「就業構造基本調査」2022年)。年齢とともに増えるのは年収500万円以上の割合で、5%から24%に上がります。
既婚女性の年収はどう分布していますか?
35〜39歳で働く既婚の女性は、39%が年収150万円未満です(未婚は15%)。一方で年収500万円以上の割合は10%で、未婚の13%と大きくは変わりません。年収100万円前後と200万円台の2つの山がある分布です(総務省「就業構造基本調査」2022年から本サイトで集計)。
女性の年収の平均と中央値はどちらを見ればいいですか?
年収の分布は高い側に長く伸びるので、平均は一部の高い年収に引き上げられます。「真ん中の人がいくらか」を知りたいなら中央値を見ます。ただし女性の場合は、未婚と既婚で分布の形が違うので、中央値も結婚しているかどうかで分けて見るほうが実態に合います。

注記

  1. ※1総務省「就業構造基本調査」(2022年)表04000 の、有業者の「主な仕事からの年間収入・収益」です。仕事をしていない人は含みません。中央値は、所得階級の中で人数が均等に分布すると見なして線形に補間した値です。
  2. ※2この記事の「既婚」は配偶関係が未婚以外の人で、離別・死別を含みます。表04000 から公表されている未婚の分布と所得階級ごとの未婚率を使い、有業者全体の人数を逆算してから未婚の分を引いて求めました。逆算した有業者全体の中央値は、年齢別の表(表04200)の中央値と一致します。
  3. ※3所得階級の幅は300万円までが50万円、300〜1000万円が100万円、1000〜1500万円が250万円で、最後は1500万円以上の上に開いた階級と不ぞろいです。図では各階級の割合を階級の幅で割り、50万円幅あたりの割合にそろえています。700万円以上は省いています。
  4. ※4この記事はパート・自営業を含む、仕事をしている人すべてを対象にした就業構造基本調査を使っています。未婚・既婚を分けて中央値を出せるためです。国税庁「民間給与実態統計調査」は1年を通じて勤めた給与所得者が対象で、自営業や年の途中で働き始めた人を含みません。公表されるのは平均で、中央値はありません。転職サービスが公表する中央値は、そのサービスに登録した正社員などに限った集計で、短時間で働く人が少ないぶん高く出ます。

参考文献

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出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/)の各種統計を加工して作成。本記事の数値は e-Stat 等のデータを加工して算出した参考値であり、政府の公式見解・試算を示すものではありません。 各統計の年次・取得日はデータソースに掲載しています。