婚活で年収はいくら必要か:公的統計で「その条件だと何人残るか」を計算する

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30〜34歳男性の年間収入の中央値は427万円で、年収600万円を超えるのは上位16.9%です(総務省「就業構造基本調査」2022年・有業者)。「年収600万円以上」という条件は、この年代の男性のおよそ6人に1人に絞り込む条件にあたります。

「いくら必要か」は、条件を満たす人が何人残るかで決まる

婚活で年収の希望額を決めるとき、金額そのものを議論しても答えは出ません。 年収600万円が「高い」のか「普通」なのかは、その条件を満たす人が何人いるかで決まるからです。ここでは総務省「就業構造基本調査」(2022年)の年齢階級別の 年間収入分布から、条件ごとに何%が残るのかを計算します。

年代別・年間収入の中央値

まず基準になる中央値です。ちょうど真ん中の人がいくら稼いでいるかを示します1

年代別・年間収入の中央値(総務省 就業構造基本調査 2022年、有業者)25〜29歳357万円281万円30〜34歳427万円265万円35〜39歳470万円234万円40〜44歳498万円222万円45〜49歳529万円217万円
  • 男性
  • 女性
年代別・年間収入の中央値(総務省 就業構造基本調査 2022年、有業者)
年代男性女性
25〜29歳357万円281万円
30〜34歳427万円265万円
35〜39歳470万円234万円
40〜44歳498万円222万円
45〜49歳529万円217万円

出典: 総務省 就業構造基本調査(2022年)(e-Stat のデータを加工して作成)

年収の条件別・その条件で残る男性の割合

希望年収を決めるときに実際に見るべきなのはこの表です。 各セルは「その年代の男性のうち、その年収を超える人の割合」を示します。

年収の条件(横軸・万円超)ごとに残る男性の割合(総務省 就業構造基本調査 2022年、有業者)0%25%50%75%100%300400500600700800100025〜29歳30〜34歳35〜39歳40〜44歳45〜49歳
年収の条件(横軸・万円超)ごとに残る男性の割合(総務省 就業構造基本調査 2022年、有業者)
年収25〜29歳30〜34歳35〜39歳40〜44歳45〜49歳
300万円超66.6%76.9%80.1%81.8%82.9%
400万円超37.3%55.9%63.3%67.0%69.1%
500万円超15.1%34.0%44.4%49.7%53.9%
600万円超6.3%16.9%28.0%35.7%40.5%
700万円超2.6%8.4%16.9%23.4%28.8%
800万円超1.4%4.9%10.6%14.9%19.3%
1000万円超0.6%2.1%4.4%6.8%9.0%

この表から読めることは 2 つあります。1 つは、同じ年収でも年代が上がるほど「普通」に近づくこと。年収500万円は30〜34歳では上位 34.0% ですが、45〜49歳では上位 53.9% で、ほぼ中央値です。もう 1 つは、800万円を超えるとどの年代でも一気に少数派になること。 30〜34歳では上位 4.9%およそ20人に1人しかいません。

出典: 総務省 就業構造基本調査(2022年)(e-Stat のデータを加工して作成)

自分の年収だと上位何%か試す

ここまでの表は 100 万円刻みですが、実際の年収は中途半端な数字です。 年齢・性別・年収を入れると、同じ分布から上位何%かを計算します。

あなたの年収は同年代の何%か

入力した値はサーバーに送信されません。計算はこのページの中だけで行われます。

性別

30〜34歳男性で年収500万円は、

上位 34.0%偏差値 54.1およそ3人に1人

総務省「就業構造基本調査」(2022年)の有業者の「主な仕事からの年間収入・収益」の 分布から算出(e-Stat のデータを加工して作成)。偏差値は 50 + 10 × Φ⁻¹(F(x)) で、 [25, 75] にクリップしています。7 軸診断の年収偏差値は国税庁「民間給与実態統計調査」(給与所得者ベース)で算出しているため、 この数字とは一致しません。

女性の年収分布は別物として見る

男女で分布の形が違うため、同じ年収でも位置がまったく変わります。 30〜34歳で年収500万円を超える女性は上位 10.6% で、 同じ年収の男性(上位 34.0%)より希少です。

年収の条件(横軸・万円超)ごとに残る女性の割合(総務省 就業構造基本調査 2022年、有業者)。縦軸は男性の図と同じ 0〜100%0%25%50%75%100%300400500600700800100025〜29歳30〜34歳35〜39歳40〜44歳45〜49歳
年収の条件(横軸・万円超)ごとに残る女性の割合(総務省 就業構造基本調査 2022年、有業者)。縦軸は男性の図と同じ 0〜100%
年収25〜29歳30〜34歳35〜39歳40〜44歳45〜49歳
300万円超44.4%42.0%36.1%35.0%34.4%
400万円超18.6%22.7%21.0%21.7%22.1%
500万円超5.2%10.6%11.1%12.7%14.0%
600万円超1.3%4.3%5.5%7.3%8.5%
700万円超0.5%2.4%2.7%3.8%4.7%
800万円超0.2%1.3%1.6%2.1%2.7%
1000万円超0.0%0.5%0.8%1.0%1.1%

300万円超で見ると男性は 66.6%82.9%が該当するのに対し、女性は 34.4%44.4%で、水準がまったく違います。女性だけ 25〜29歳の線が途中で他の年代より下に潜るのも男性と逆の動きです。300万円超では25〜29歳が最も多いのに、500万円超では最も少なくなります2

出典: 総務省 就業構造基本調査(2022年)(e-Stat のデータを加工して作成)

未婚率と重ねると、条件の厳しさが見えてくる

年収の条件は、未婚であることと重ねて初めて「実際に会える人数」の話になります。 30〜34歳男性の未婚率は 46.0%です (総務省「国勢調査」2020年)。

ただしこの 2 つを掛け算して「該当者は何%」と出すことはできません3。 言えるのは「どちらの条件も、それだけで 多数派を外す強さがある」ということまでです。年代別の未婚率は 年代別データ、都道府県ごとの違いは 都道府県別データに掲載しています。

出典: 総務省 国勢調査(2020年)・総務省 就業構造基本調査(2022年)(e-Stat のデータを加工して作成)

この記事の年収と、診断ツールの年収偏差値の違い

本サイトの 7 軸診断では、年収の偏差値を国税庁「民間給与実態統計調査」から算出しています。 この記事で使った就業構造基本調査とは母集団も所得の定義も違うため、 同じ年収でも偏差値は一致しません4

用途統計母集団
この記事・年代別ページ就業構造基本調査(2022年)有業者(自営業等を含む)
7 軸診断の年収偏差値民間給与実態統計調査(2024年)給与所得者(年齢軸なし)

婚活と年収についてよくある質問

婚活で年収600万円以上を条件にすると、候補はどのくらい減りますか?
30〜34歳の男性で年間収入600万円を超えるのは上位 16.9%、およそ6人に1人です。年代が上がると割合は増え、45〜49歳では上位 40.5%になります。総務省「就業構造基本調査」(2022年)の有業者の年間収入分布によります。
30代男性の年収の中央値はいくらですか?
30〜34歳男性の年間収入の中央値は 427万円、35〜39歳では 470万円です。総務省「就業構造基本調査」(2022年)の有業者の「主な仕事からの年間収入・収益」によります。無職の人は含みません。
年収500万円は婚活市場で高い方ですか?
30〜34歳の男性なら年収500万円は上位 34.0%で、偏差値に直すと 54.1 です。同じ500万円でも45〜49歳の男性では上位 53.9%まで下がります。年収の評価は年代とセットでしか決まりません。
女性の年収の分布は男性とどのくらい違いますか?
30〜34歳女性の年間収入の中央値は 265万円で、同年代の男性(427万円)より低く出ます。年収500万円を超える女性は上位 10.6%です。総務省「就業構造基本調査」(2022年)によります。出産・育児期の就業形態の変化が分布に含まれているため、男女の数字をそのまま比べることはできません。

注記

  1. 1この記事の年収は、総務省「就業構造基本調査」(2022年)の有業者の「主な仕事からの年間収入・収益」の分布によります。無職の人は含みません。
  2. 2女性の中央値が30代以降で下がり、若い年代ほど高所得層が薄いのは、出産・育児期の就業形態の変化が分布に含まれているためです。男女の数字を同じ物差しで比べることはできません。
  3. 3未婚率は国勢調査(全人口ベース・2020年)、年収分布は就業構造基本調査(有業者ベース・2022年)で、調査も母集団も年次も違います。さらに未婚であることと年収は独立ではありません。既婚率は年収が高いほど上がる傾向があるため、単純な掛け算は未婚かつ高年収の人数を過大に見積もります。
  4. 4国税庁の調査は給与階級別の分布を年齢とクロスしていないため、年代別の話をするには就業構造基本調査が必要になります。算出式は /methodology、各統計の年次・取得日は /sources に掲載しています。

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出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/)の各種統計を加工して作成。本記事の数値は e-Stat 等のデータを加工して算出した参考値であり、政府の公式見解・試算を示すものではありません。 各統計の年次・取得日はデータソースに掲載しています。